ニンテンドースイッチの後継機種が昨今噂されています。
2024年6月27日(木)に開催された株主総会では、
「ニンテンドースイッチ後継機種」の話題も挙がっていました。
そのうちの1つとして、
「転売対策の必要性」についての話題も挙がっておりました。
その内容について、今回は記載していきます！
ニンテンドースイッチ後継機種の転売対策の必要性
ニンテンドースイッチの発売当初にあたる
2017年～2018年代は品薄状態でした。
その影響で、後継機種も同じく品薄状態になる心配が挙がっています。
品薄状態になると、転売する人が群がるので、
さらに品薄の状態が続くという悪循環が起こります。
これはニンテンドースイッチをはじめとする
ゲーム機に限った話では無く、
他のジャンルでも多発されています。
今回の株主総会において任天堂は、転売対策に関するの質問を受けました。
それに対しての回答は、
「ニンテンドースイッチ後継機種の転売対策の必要性を認識している」とのことでした。
任天堂における転売対策
任天堂による後継機種に限らず、
今後における転売対策は2点挙げられています。
十分な供給量の確保
まず1つ目は、ゲーム機の十分な供給量を確保することです。
それは、かつてニンテンドースイッチの転売地獄が何年も続いた原因が、
コロナ禍により世界がホームステイしたことにより、
ニンテンドースイッチの需要量に対して、
供給量が追い付かなかったことが原因です。
供給不足の要因の1つとして、半導体部品の不足が挙げられていますが、
現在は、半導体不足は発生していないために、
供給面に関しては問題無いとの回答でした。
ただ、今後ずっと供給不足が無くなる保証は無いので、
難しいことではあるものの、
供給不足の未然防止も考える必要性があります。
マイナンバーカードを利用した本人確認
2つ目はマイナンバーカードを利用した本人確認を
民間企業が利用できる仕組みを浸透・活用することです。
この仕組みはデジタル庁が作成したものであり、
活用できれば「転売防止」が将来的に可能と言われています。
ヨドバシカメラやビックカメラなどの
ゲーム機の販売数が多い大手量販店がこの仕組みを採用できるようになれば、
日本でのゲーム機の転売は少しは減ると思われます。
ただし、任天堂によると、
あくまでも法令の許す範囲で何らかの対策ができないか検討しているそうです。
妥当な転売対策が挙げられれば、
ゲーム機における流通も改善されていくことでしょう！
